同志社大学法学部の総合型選抜入試の倍率や過去問を紹介

関西の私立難関大学群、関関同立のひとつ、同志社大学。

同志社大学は、1875年京都の地に設立された同志社英学校をルーツとする、14学部・16研究科で構成される総合大学です。創立者、新島襄の教育にかける情熱を現代にいたるまでの約150年間引き継ぎ、「良心を手腕に運用する人物の養成」という建学の精神に基づいて「良心教育」を展開しています。建学の精神を実現するために、「キリスト教主義」「自由主義」「国際主義」の３つの教育理念を打ち立てています。徳育の価値判断の基準をキリスト教に置き、一人ひとりの学生を大切にし、束縛せず、学生が自らを律しながらも自由に行動することを尊重し、大きな視野でものごとを考えることを重視しています。

同志社大学法学部は、法曹（裁判官、検察官、弁護士）輩出数全国トップクラスという輝かしい実績を維持し続けてきました。深い専門知識と、正しい価値判断や公平の感覚を持って問題に立ち向かうリーガルマインドを重視した実践的な教育で、法曹、企業法務やジャーナリストなど、将来の専門キャリアへの道を開きます。将来の進路に直結した選択科目群として、法律学科では4種類の『履修モデル』が用意されており、めざすキャリアに必要な専門知識を効率よく学ぶことができます。政治学科では、各自の関心に沿った専門性を体系的に学習できる『コース制』を採用。現代政治、歴史・思想、国際関係の3コースで最新の政治学を学びます。

この記事では、そんな同志社大学法学部の総合型選抜入試について詳細を解説したいと思います！

◆同志社大学法学部の総合型選抜入試の名称

同志社大学法学部の総合型選抜入試は「自己推薦入学試験」という名称で募集がなされています。

◆同志社大学法学部のアドミッションポリシー

各大学学部のアドミッションポリシーは必ず読みましょう。大学側がどのような人材を求めているのかを把握し、そのための準備ができているかどうか自分を省みて試験対策をおこなっていく必要があります。

同志社大学の公式ホームページにはこのように書いてあります。

（公式HPより抜粋）

□法律学科

法学部法律学科は、法学についての体系的・専門的知識を修得し、これをもとに法を理解することができ、法学についての専門的な知識を活用して、法的問題の妥当な解決を図ることができ（いわゆるリーガルマインドを身につけ）、社会において幅広く活躍することができるような人材を養成することを目的としています。そのために次のような学生を求めています。

―法律学科の求める学生像

知識・技能

社会科学に関する一般的素養を備え、常に新しい物事に向き合う精神を有し、幅広い視野の下で学問に取り組む意欲をもつ学生を求めます。

法学は、さまざまな社会的要因（法、経済、政治等）が複合的に関連し、それらの相互作用の下にある問題を取り扱います。法律はもちろん、それ以外の多様な社会科学的及びその他の学問的素養は、問題のより良い解決には極めて重要です。また、現代社会の変化の潮流は激しく、変化のスピードも速くなっています。そのような社会で起こるさまざまな問題への対処には、一度得た知識や認識にとどまることなく、常に新しい物事に取り組む姿勢が必須となります。法学についての体系的・専門的知識を修得し、リーガルマインドを身につけることを目指す法学部法律学科は、このようなことから、法学はもちろん、それ以外のさまざまな学問分野への興味関心を維持し、追究する意欲を有する学生を求めています。

思考力・判断力・表現力

論理的思考力、高度な日本語能力を有する学生を求めます。

法学にかかわる問題の中には、複雑な状況下で、相対立する利害関係が絡み合うものがあります。また、問題の解決法は多様であり、一つの解決法のもたらす効果はさまざまです。そのような問題についての判断を行う際には、複雑な状況や利害関係、多様な問題解決法やその効果などを明確に整理分析し、筋道を立てて説明・主張を行い、批判・反論を行うことが必要です。法的専門知識を活用し、法的問題の妥当な解決を図る技能の修得を目指す法学部法律学科は、以上を可能とする論理的思考力や高い言語能力（相手の主張を言語上及び文章上で正確に理解し、論理的・説得的に活発な批判的議論を展開し、それらに対応した論理的説得的な議論や文章を構成したりできる言語操作能力など）をもつ学生を求めています。

主体性・多様性・協働性

広く国際的な視野をもち、高度な外国語能力を有しつつ、社会における活躍の場を求め、主体性を持って多様な人々と協働する意欲に富む学生を求めます。

現代の法律問題は、国内的なものにとどまりません。市民活動自体や企業活動自体、政治問題自体が国際的な場合もあれば、国内的なものに見える場合であっても国外との密接な関わりを視野に入れなければ、的確な認識が不可能で、より良い解決策を提示できない問題も多くあります。また、現代日本が国際的におかれた状況を鑑みると、日本国内から外国の状況を見るだけではなく、国際的な場で日本の状況を発信しながら、問題に対応すること、又は、日本を離れた国際的な場に意識や身をおいて問題に対応すること、というようにグローバルな視野が不可欠になってきています。

法的専門知識を活用し、社会において幅広く活躍する人材の育成を目指す法学部法律学科において、学生の活躍の場（大学卒業後の進路）は、多種多様です。典型的な法律職である法曹（裁判官・検察官・弁護士）はもちろん、それ以外の法律関係職（司法書士、税理士など）、企業における法務担当者、国内の各種公務員・外交官や国際公務員、政治家、ジャーナリスト、会社従業員などがありますが、志望や適性に応じ、各自の自由な選択にゆだねられています。国際的な場面に乗り出す積極性をもつことが歓迎されますし、選択した場が国内であっても、ここで示したような認識をもって積極的に行動し、相互コミュニケーションを可能とする高度な外国語能力はもちろん、世界的な多様な事象に対して広い観点から分析を加えて判断を行える学生を法学部法律学科は求めています。

―高等学校段階までの学習で身につけてほしいこと

英語

現代の法律問題は、急速なグローバル化の進展などを背景に、国内のみならず、国際的にも大きく影響される論点が生じています。個別にみれば国内法の問題と考えられるものであっても、巨視的にみれば様々な形で国外の動きに左右されるものもあり、また、国家間の問題や異なる国籍をもつ市民の間の紛争など、国際的な法律問題も多発しています。そして、大学卒業後、法律職はじめ会社従業員や公務員等、どの領域に進んだとしても、国際的な感覚を身につけておくことは、現代社会に生きる市民として必須の素養ということができます。こうした状況において、体系的・専門的な法的知識を学ぶためには、主体的に海外の動向を読み解き、国内の情報を発信し、かつコミュニケーションするための、高度な語学能力が必要となります。広く国際的な視野をもち、社会において幅広く活躍し、国際社会において多様な人々と協働する意欲に富む学生を求める法学部法律学科では、高度な外国語能力を習得した人物を強く求めており、英語を習得しておくことが望まれます。一つの水準としては、実用英語技能検定（英検）２級（又はTOEFL®テスト、TOEIC® LISTENING AND READINGテストなどの標準化英語試験の同水準）以上を取得することが挙げられます。高校での英語学習はもちろん、普段から語学の研鑽に励み、海外のニュースなどにも関心をもって接してください。

国語（現代文）

現代の法律問題は、様々な人々の利害が複雑に錯綜する状況下で、体系的・専門的な法的知識をもとに、多様な解決手法の中から最も適切なものを選択し、問題を主体的に解決することが求められます。そのため、相対立する立場の意見に真摯に耳を傾け、そこに潜む論点を適確に整理・分析し、リーガルマインドに基づき、自身の見解を説得力をもって論理的に主張し、反論には適切に応答できる能力が必要となります。これらを実現するためには、高い論理的思考力や理解力が求められます。論理的思考力を有する学生を求める法学部法律学科は、高度な日本語能力を有する人物を強く求めており、国語を習得しておくことが望まれます。高校での国語学習はもちろん、普段から、新聞の社説や論説などを積極的に読み、それに対する自分の意見を整理するなど、論理的な文章に多く接し、かつこれについて自身の見解を論理的に主張できるよう、心がけてください。

地理歴史・公民

現代の法律問題では、体系的・専門的な法的知識をもとに、様々な利害が対立する中で最も適切な解決手法を選択し、問題を解決することが求められますが、そのためには、その法律問題の社会的・経済的・歴史的背景を理解することが不可欠です。また、変化の激しく、かつグローバル化する現代社会においては、法律問題が生じた要因とその解決策を考える上で、国内外の社会的・経済的・歴史的状況を深く認識しておくことが重要となります。体系的・専門的な法的知識をもとに、常に新しい物事に向き合う精神を有し、幅広い視野の下で学問に取り組む意欲をもつ学生を求める法学部法律学科では、社会科学に関する一般的素養を備えた人物を強く求めており、地理歴史又は公民を習得しておくことが望まれます。高校での地理歴史又は公民の学習はもちろん、普段から、国内外の歴史や社会・経済情勢に広く関心をもち、また、これらの問題を扱った書籍などを読み、現代社会の抱える諸問題をめぐる背景知識を深め、分析できるようにしてください。

―入学者選抜制度

法学部法律学科では、多様な学生を受け入れるため、高等学校で学習する教科の学力のほかに、法律学に対する関心、高度な語学能力、学習意欲、表現力やコミュニケーション能力などを評価するさまざまな入学者選抜を実施しています。本学独自の学力試験のほかに、大学入学共通テスト、書類審査、口頭試問、小論文などを取り入れることにより、学力の3要素「知識・技能」、「思考力・判断力・表現力」、「主体性・多様性・協働性」について、それぞれの入試方式において重み付けを行い評価し、志願者の能力や資質等を総合的に審査しています。

自己推薦入学試験

高等学校での学習及び課外活動を通じて培われた基礎的・基本的な知識やそれを活用できる能力等を備え、高度な外国語能力を持った志願者を対象として実施しています。法学部法律学科で学ぶ高い意欲を持つ人物を選抜するために、出願書類では一定水準以上の「知識・技能」が備わっているか、小論文では法学部法律学科で学ぶために必要な「思考力・判断力・表現力」が備わっているか、面接では「主体性・多様性・協働性」が備わっているかなどを適正に評価しています。とりわけ、本入試においては、「主体性・多様性・協働性」の評価に重点を置き、総合的に審査しています。

□政治学科

法学部政治学科は、政治学についての体系的・専門的知識にもとづき、政治をはじめとする、過去・現在における国内外の多様な社会現象に関する妥当な価値判断を行い、それらを理論的・実証的に分析することによって、社会における多くの分野で問題を発見・解決できる能力を備えた人材を養成することを目的としています。そのために次のような学生を求めています。

―政治学科の求める学生像

知識・技能

社会科学に関する一般的素養を備え、常に新しい物事に取り組む進取の精神に富む学生を求めます。

政治学は、法律、社会、経済、文化、歴史、思想などさまざまな要因の相互作用を取り扱います。政治学のみならず、それ以外のさまざまな社会科学に関する一般的素養は、政治学を学び、それを生かして問題解決に当たるために極めて重要です。また目まぐるしく変化する現代社会で起こる問題に対処するためには、一度得た知識や認識にとどまることなく、常に新しい物事に取り組む姿勢が必須となります。このようなことから、政治をはじめとする、過去・現在における国内外の多様な社会現象に関する妥当な価値判断を行い、それらを理論的・実証的に分析できるようになることを目指す法学部政治学科は、政治学はもちろん、それ以外のさまざまな社会科学への幅広い興味関心をもち、それらを追究する意欲をもつ学生を求めています。

思考力・判断力・表現力

論理的思考力および高度な言語能力を有する学生を求めます。

政治学の対象となる問題には、相互に対立する利害が複雑に絡み合うものが多く含まれます。またそうした問題の解決法は多様であり、それぞれの解決法がもたらす効果もさまざまです。これらに適切に対応するためには、利害関係を明快に整理・分析し、複数の問題解決法とその効果を検討するとともに、そこから得られた自分の結論について筋道を立てて説明する能力が求められます。そうすることではじめて多くの人が納得する、説得力のある議論を展開することが可能になります。このようなことから、社会のさまざまな局面における問題の原因の解明を行い、しかるべき方針を決定し、その内容を論理的に他者に伝えることができるようになることを目指す法学部政治学科は、これらの基礎となる論理的思考力および高度な言語能力をもつ学生を求めています。

主体性・多様性・協働性

広く国際的な視野と高度な外国語能力をもちいて、国内外に活躍の場を求める意欲に富む学生を求めます。

政治学の対象となる問題は国内的なものにとどまりません。一見、国内的なものに見えたとしても海外との密接な関わりを視野に入れることなしには的確な認識が不可能であり、適切に対処することができない問題が多く存在します。また国と国との相互依存の関係がさまざまな分野で進展している現状に鑑み、日本国内から海外を見るだけではなく、国際社会における日本の状況を把握する広い視野が不可欠になっています。このようなことから、国内外で多様な背景をもつ他者に積極的に働きかけ、相互理解を深め、協力して政治的・社会的問題の妥当な解決を図ることができるようになることを目指す法学部政治学科は、大学卒業後の活動の場を、国内に求めるにせよ、海外に求めるにせよ、広く国際的な視野と高度な外国語能力をもつ学生を求めています。

―高等学校段階までの学習で身につけてほしいこと

英語

政治に関連する分野での活動は今後ますますアジア、欧米へと国境を越えて広がっていくことでしょう。またインターネットの発達により、たとえ日本国内にとどまるとしても政治およびその関連分野で活躍するためには、世界各地との緊密な国際的コミュニケーションを主体的に行う能力が必要とされるようになっています。また、国際関係や日本と海外との関係について理解し、考えるための専門知識を修得するためには、高い語学力が必要です。こうしたことから、法学部政治学科は、とりわけ高い英語能力をもった人物を求めています。望ましい一つの水準としては、実用英語技能検定（英検）2級（又はTOEFL®テスト、TOEIC® Testsなどの標準化英語試験の同水準）以上を取得することが挙げられます。

国語（現代文）

他者の考えを正確に理解したり、自己の主張を明確かつ正確に伝えたりする上で、国語能力は不可欠です。長い文章を苦にせず読み、その主旨を的確に理解し、要約することができる文章読解能力、前提や根拠を明示して自らの主張を文章化する論理的表現力、複雑な内容を順序立てて文章化する文章構成力は、法学部政治学科で政治学の専門知識や方法論を修得するために必須となる能力であり、その向上に努めることが強く求められます。こうしたことから、法学部政治学科は、とりわけ高い国語能力をもった人物を求めています。望ましい一つの水準としては、新聞に掲載される社説や評論など、身近にある論理的な文章を理解し、それに対して自分の意見を述べることができることが挙げられます。

地理歴史・公民

政治に関連する分野において現在顕在化している諸問題には、必ず歴史的背景や経緯があります。たとえば、領土問題をはじめとする国家間の紛争、憲法解釈と政策、二院制・裁判制度・選挙制度などの制度改革といった、政治学の対象となる問題はほとんどすべて、それらを歴史的背景の中に位置づけて考えることではじめて正確に理解し、より深い理解を得ることができるものです。法学部政治学科で政治学の専門知識や方法論を修得するためには、とりわけ政治に関わる近現代史について、世界史、日本史をはじめとする地理歴史科目の内容を十分に習得している必要があります。

また、政治学をはじめとする社会科学は自然科学とは異なり、価値判断と密接に関連しています。たとえば、一般的に政治においては正義が実現されるべきと考えられますが、それを実現するにはそもそもこの正義が一体何を意味するのか、それが人々の間で異なった場合、どのように調整するのか十全に検討することが必須となります。さらにそうした価値判断にもとづきある状態を達成するための改革を行う際には、当然社会の仕組みを理解している必要があります。法学部政治学科で政治学の専門知識や方法論を修得するためには、倫理、政治・経済をはじめとする公民科目の内容を十分に習得しているとともに、日ごろよりさまざまな社会問題に関心をもつことが求められます。

―入学者選抜制度

法学部政治学科では、多様な学生を受け入れるため、高等学校で学習する教科の学力のほかに、政治学に対する関心、高度な語学能力、学習意欲、表現力やコミュニケーション能力などを評価するさまざまな入学者選抜を実施しています。本学独自の学力試験のほかに、大学入学共通テスト、書類審査、口頭試問、小論文などを取り入れることにより、学力の3要素「知識・技能」、「思考力・判断力・表現力」、「主体性・多様性・協働性」について、それぞれの入試方式において重み付けを行い評価し、志願者の能力や資質等を総合的に審査しています。

自己推薦入学試験

高等学校での学習及び課外活動を通じて培われた基礎的・基本的な知識やそれを活用できる能力等を備え、高度な外国語能力を持った志願者を対象として実施しています。法学部政治学科で学ぶ高い意欲を持つ人物を選抜するために、出願書類では一定水準以上の「知識・技能」が備わっているか、小論文では法学部政治学科で学ぶために必要な「思考力・判断力・表現力」が備わっているか、面接では「主体性・多様性・協働性」が備わっているかなどを適正に評価しています。とりわけ、本入試においては、「主体性・多様性・協働性」の評価に重点を置き、総合的に審査しています。

公式HPのURL：

https://www.doshisha.ac.jp/admissions_undergrad/admission_policy/undergrad/index.html#hou

◆出願条件・日程

同志社大学法学部の総合型選抜入試には出願条件に制約があります。

・出願期間：　　　２０２４年９月２日（月）～９月６日（金）　 

・試験日：　　　　　　　　　９月２８日（土） 

・合格発表日：　　　　　　１１月１日（金）

出願資格は以下のとおりです。

法学部の自己推薦入学試験は、高度な外国語能力を持った志願者を対象として実施しており、英検でいえば準１級以上を取得していなければ出願できません。

さらに、評定平均も4.0以上必要で、出願のハードルが高い試験となっています。

出願書類などの詳細は、入試要項で確認してください。

（https://www.doshisha.ac.jp/admissions_undergrad/preferred_application/index.html）

◆試験内容

①小論文

②面接

①小論文

試験当日はまず、小論文試験が行われます。試験時間は60分です。

小論文では、法学部で学ぶために必要な「思考力・判断力・表現力」が備わっているかが判断されます。（過去問データなし）

②面接

小論文試験の後に行われる面接では、「主体性・多様性・協働性」が備わっているかが判断されます。アドミッションポリシーをしっかりと確認し、大学が求めている学生であることをアピールできるようにしましょう。志望理由書の内容について質問されることも想定されます。自身の言葉で志望理由や入学後の大学生活、将来の目標などについて説明できるように準備しましょう。

◆募集人員・倍率情報

募集人員は　

法律学科　１５名、政治学科　５名　です。

倍率は

	2024年度入試	2023年度入試	2022年度入試
法律学科	2.3	1.7	1.5
政治学科	1.6	1.5	1.5

出願条件が比較的易しいところに対し、倍率もそれほど高くないので、是非チャレンジしていただきたい入試です。（←出願条件厳しめなので修正必要）

（修正案）

出願条件はやや厳しいですが、その分倍率が低いため、評定平均が4.0以上あり、英語に自信がある人には是非チャレンジしていただきたい入試です。

以上、同志社大学法学部の総合型選抜入試についてご紹介しました。

オーソドックスな試験なだけに、面接で語る内容で差がつく可能性があります。

自分がどんな未来像を持っており、それはどのような原体験から生まれた理想で、その理想を実現するために今、そして大学で何を学ぶのか。

話の中からこのようなストーリーを感じられる受験生に、面接官は納得し、魅力を感じます。

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